世に金融情報はたくさん流布しているが、多くの人は金融商品を購入する際、どのような情報源を参考にしているのだろうか。

今年6月に金融広報中央委員会が公表した「金融リテラシー調査」によると、全国2万5000人を対象に金融商品選択時の情報源について聞いたところ、最も多かったのが「ウェブサイト」の23.7%で、以下、「金融機関の窓口での相談」が22.4%、「金融機関のパンフレット」が16.2%、「テレビ・新聞等」が16.1%、「家族・友人との会話・口コミ」が14.5%、「講演会・セミナー」が6%と続いた。

また投資信託協会が今年1月に公表した「投資信託に関するアンケート調査報告書」によると、約1500人向けに投資信託購入のきっかけを聞いたところ、最も多かったのが「証券会社や銀行等の人から勧められて」の59.8%で、「家族や友人等から良いという話を聞いて」が14.2%、「NISA(少額投資非課税制度)が始まったので」が9.4%などと続いた。

サンプルが異なるので一概に決め付けることはできないが、金融機関の窓口で取得した情報が、金融商品の選択行動に大きな影響を及ぼしているのは事実だろう。投資信託に至っては、約6割が金融機関からの勧めで商品を選択している。

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