続伸する米国株指数に連動するETFの人気が投資家の間では高い(ロイター/アフロ)

「手数料が安く価格形成も透明で、一般投資家寄りの金融商品といえるのがETF」。運用会社である日興アセットマネジメントの今井幸英ETFセンター長はこう断言する。今井氏はこれまでに投資信託やデリバティブなど、いくつもの金融商品組成に携わってきた。だからこそ、この言葉は重い。

ETFは、直訳すると「取引所(Exchange)で取引される(Traded)ファンド(Fund)」。日本では「上場投資信託」と呼ばれる。つまりETFも投資信託の一種。ETFは、証券取引所で上場株式のようにリアルタイムで値がつき、売買される。株のように、買いたい(売りたい)価格を指定して注文を出す指し値注文も可能だ。

ETFのメリットは、運用・管理の対価として日々差し引かれる信託報酬(運用手数料)の低さ。投資信託では純資産総額に対して年間0.6~1.5%程度だが、ETFだと0.1%台の銘柄もある。信託報酬は保有している間、継続的にかかるので、低いほどいい。

投資対象を広くできることもメリットだ。日経平均株価やダウ工業株30種平均といった市場全体の動向を示す指標(インデックス)に連動した運用成果を目指すものが多いので、米国株や日本株全体を買うことができる。債券指数に連動するETFを買えば資産の分散もできる。幅広く分散投資をし、長期的に安定した資産形成をするのにETFが向いているといわれるのはそのためだ。

3万円以下からできるS&P500への投資

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