年明け以降の株安で、春闘での賃上げムードはもはや風前の灯火だ。民間企業に勤める人の平均年収は415万円(2014年)と、ピーク時の1997年から約50万円低下している。400万円台前半の水準は10年以上変わらない。日本企業では00年以降、社内の年収格差が広がったといわれる。だが、全体平均のトレンドを追っているだけでは、数字の中で起きている変化は何も見えてこない。

給料の増減をあらゆる側面から分析

給料の増減を分析 そこで今回、職種、業種、企業など、さまざまな切り口から給料の上がり下がりを徹底解剖。100以上の職種で給料の推移を調べたところ、意外な事実が浮き彫りになった。リーマンショック以降、賃金動向で大きな変化が起きた業種を調べ、企業別にその原因を分析した。併せて最新版のデータで全上場企業の生涯給料を独自試算し、ランキングも掲載している。また、一般的にいわれる人手不足とはまったく別の分野で起きている、意外な人材争奪戦の舞台裏に迫った。

そして、これからの仕事はどうなるのか。注目すべきはテクノロジーの急速な進化だ。技術革新の現状と、仕事の変化についても検証した。

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業界別で歴然、給与の格差

大企業、男性の給与水準が高い

業界別の40歳時点での平均年収のトップは総合商社で1100万円超。以下、300万円台まで業界ごとの差が顕著となった。一方、平均給与の推移のグラフ(左上)では、大企業、男性の水準の高さが目立った。上場企業の平均年収ランキングでは、1位はキーエンスの1793万円。日本M&AセンターとGCAサヴィアンが1551万円で2位。以下、朝日放送、テレビ朝日HD、伊藤忠商事などとなっている。