ネット情報の真贋を見極めるリテラシーが重要に。写真はエジプトのムスリム同胞団支持者(ロイター/アフロ)

スマホの劇的な普及でSNSの影響力が増大

インターネットの政治的役割についてはその黎明期から指摘されてきたが、実際に政権打倒や革命などの大変動を起こしうるものだと認識されるようになったのは21世紀に入ってからのことである。中東地域で相次いで大規模な政変が発生し、それにインターネット、特にソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)がかかわっていると報じられるようになってからだ。

2009年のイラン大統領選挙では、不正があったとして当時の大統領アフマディーネジャードに反対する勢力が一斉に街に繰り出し、反政府デモを展開した。西側では、その原動力はツイッターやフェイスブックだったと伝えられた。

一方、10年末のチュニジアでは、焼身自殺を図った若者について、「大学を卒業したが就職できず、やむなく露天商をしていたら女性警察官に殴られた」という情報がSNSで広がった。これがチュニジア全土での大規模なデモにつながり、ついには長期独裁政権を築いていたベンアリー大統領が亡命し、革命が成就した。

チュニジアのこの「ジャスミン革命」はSNSに乗って、そのままアラブ各国に伝播、エジプトでは、グーグル社の若いエジプト人幹部らが中心になってSNSを駆使し人々を動員、やはり長期独裁政権だったムバーラク政権を打倒した。さらに革命は燎原の火のごとく広がり、リビアやイエメンでも政権が倒され、シリアは内乱状態になった。

こうした政治変動を引き起こす原動力としてSNSが重要な役割を果たしてきたと考えている人は少なくないだろう。ただ、少し冷静になって評価する必要もある。たとえば、ツイッター革命と呼ばれた09年のイランでの騒乱。実は、このときイランにはツイッター利用者はほとんど存在していなかったのである。

チュニジアの革命もフェイスブック革命と呼ばれたが、当時のチュニジアにおけるフェイスブック普及率は20%足らず。デモ参加者たちの多くがフェイスブックを見ていたとは考えづらい。

情報の拡散や動員で重要な役割を果たした

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