2015年1月の3社提携時のセレモニー。アジアの巨人が手を結んだ

悲願の総合商社1位の座についに手が届いた。三菱商事、三井物産が資源案件の大口損失で創業以来初の連結最終赤字に転落することで、2016年3月期の純利益では3300億円を見込む伊藤忠商事が首位に躍り出る見込みだ。

資源安下でも高い利益を稼ぎ出す伊藤忠の強さの源泉は、“非資源”事業にある。10年に就任した岡藤正広社長は、「非資源ナンバーワン商社」を経営メッセージに掲げ成長を遂げてきた。

中でも稼ぎ頭は、ファミリーマート、日本アクセスなど傘下の国内流通網を筆頭に、13年に米ドールから買収したアジアでの青果事業などを展開する食料事業だ。中国市場で最大の食品グループ・頂新の株売却益600億円もあり、15年3月期の同事業の利益は1144億円となった。

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)や信販大手オリエントコーポレーションなど有力企業を多数抱える住生活・情報セグメントも近年、全社収益を牽引。祖業である繊維は事業環境が厳しいが、デリバティブ取引で苦境に陥ったエドウインを14年に買収するなど業界での存在感は依然大きい。

岡藤社長が10年の就任以来掲げる商売の3原則「か・け・ふ(稼ぐ・削る・防ぐ)」を徹底し、非資源が軸の強固な収益基盤を固めてきた。

資源案件は撤退で止血 中国市場へ巨額投資

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