来週月曜日発売の『週刊東洋経済』最新号の内容を一足お先に、わかりやすく紹介。最新号の第1特集は、デジタル化で激変するメディア業界を総まくり。米大統領選の総括、米国で広がる格差、スマホでつまずくサムスンなど、今週も時事ネタ満載でお送りします。

デジタル化の暴風雨にさらされる新聞、テレビ

ニュースは無料でしか読まれない?

トランプ大統領誕生というサプライズを受け、紙面構成を一部変更、緊急リポート8ページで大統領選の日本への影響などを分析します。

第1特集は「そのメディアにおカネを払いますか?」。スマ-フォン向けのニュースアプリなどで、新聞や雑誌などのニュースを無料で見ることが当たり前になり、有料購読で成り立っていた新聞・雑誌のビジネスを揺さぶります。まだ盤石に見える放送局も、ネット動画配信の隆盛や若者のテレビ離れが悩みの種。フェイスブックやLINEなどのSNSでニュースを見る人も増え、「メディア」とは何をさすのか、その定義づけもあいまいになった現状をリポートします。

PART1「有料メディアの攻防」では、NHKの受信料義務化の動きや新聞業界の苦境スマホニュース各社の最新動向、日本経済新聞社とフィナンシャル・タイムズ統合の成否などを分析。雑誌ででは初の単独登場となる朝日新聞社・渡辺雅隆社長インタビューも収録しました。

PART2「過熱する争奪戦 広告マネー」では、無料メディアの盟主である民放からスマホなどの動画広告へ、スポンサーがどこまでシフトするかを占います。Hulu、ネットフリックス、アマゾンプライム・ビデオなどコンテンツを囲い込む動画サイトの動きや、電通のネット広告過大請求、ラジオ同時再送信「ラジコ」がテレビの将来に与える示唆、などを取り上げます。

深層リポート「サムスン非常事態」では、収益柱スマホの発火事故、洗濯機の大規模リコールなど危機に瀕する韓国の巨人を取り上げます。司令塔イ・ゴンヒ会長が倒れ、陣頭指揮を執る3代目イ・ジョヨン氏の手腕を探ります。

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(週刊東洋経済プラス編集長 山川清弘) (週刊東洋経済プラス編集長 山川清弘)